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一条ハイブリッド免震構法
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一条ハイブリッド免震構法の概要
日本のすべての家を「免震住宅」にしたい。その熱い思いをかたちにした技術です。
積層ゴムとスライダーの組み合わせが、高性能と低コストを実現しました。
一条ハイブリッド免震構法は、私たち一条工務店と(株)ブリヂストンの共同開発。超低弾性の積層ゴムと特殊コーティングしたスライダーを組み合わせた、戸建免震では日本初の構法です。積層ゴムの働きは、地震時、建物をゆっくりとした周期で振動させ、地震後は元の位置に引き戻すこと。スライダーは建物を360°自由な方向に滑らせて、地震のエネルギーを吸収する役割を果たします。それまで、戸建住宅の免震化は、技術的・コスト的に困難といわれてきました。その2つの問題を見事に解決、きわめて実用的な戸建免震として誕生したのが、一条ハイブリッド免震構法なのです。
積層ゴム
スライダー
一条ハイブリッド免震構法
確かな免震性能は、約300回もの実大実験で磨かれました。
実大振動実験
「実験して、建てる」がモットーの一条工務店では、一条ハイブリッド免震構法の開発においても約300回もの実大実験を繰り返しました。その結果、完成したのが、大きな地震にもテーブル上のワイングラスさえ倒れない免震性能です。1998年9月には、国内最高級の実験装置を持つ茨城県つくば市・ハザマ研究所に、多くの学術・建築・マスコミ関係者を招いて公開実験を実施。阪神淡路大震災と同等の揺れを再現したこの実験でも、地震の衝撃を1/3〜1/4に低減して、高い安全性を実証しました。そのときの室内の映像を公開しています。下のボタンをクリックして、ぜひ、ご覧ください。
阪神淡路大震災と同等の揺れを再現した振動実験結果
リビングダイニングでの実験シーン
キッチンでの実験シーン
和室での実験シーン
2005年3月、福岡県西方沖地震で確かな安全性を実証。
2005年3月20日、福岡沖でマグニチュード7.0の地震が発生しました。福岡市中央区・東区、前原市などでは震度6弱を記録、住宅の全半壊、都市インフラの断裂をはじめ、多大な被害がもたらされました。一条工務店では、いち早く調査チームを現地に派遣、震源に近い地域の被害状況を視察するとともに、震度6弱の福岡市中央区、震度5の飯塚市などで、当社施工の免震住宅を調査させていただきました。その結果、免震住宅ではそれぞれ免震装置が正常に作動していたことを確認。室内の家具などの転倒・落下もなく、一条ハイブリッド免震構法が実際の地震でも優れた安全性を発揮したことが実証されました。
震度6弱の地震にも、一条工務店の免震住宅は被害を受けませんでした。
[レポート]福岡県西方沖地震
マグニチュード7.0を記録した最初の激震は、2005年3月20日午前10時53分に発生。その後も1カ月以上にわたってマグニチュード5.0前後の余震が続き、一連の地震による被害は、死者1人、負傷者1,069人、住宅の全壊132棟、半壊243棟、一部損壊8,478棟にのぼりました。福岡市内や周辺では、土砂崩れや地割れ、オフィスビルの窓ガラスの破損・落下などが発生、停電や水道管・ガス管の断裂などライフラインへの影響も顕著でした。また、住宅地では屋根の破損や、外壁やブロック塀の崩落・倒壊が相次ぎました。九州北部におけるマグニチュード7クラスの地震は約300年ぶりのことで、地震の空白地帯といわれていたことから地震への備えのなかった家庭も多く、家具が倒れる、モノが散乱するといった室内の被害も多数見られました。
※2005年5月13日現在、福岡県発表
一条の免震住宅は国土交通大臣の「一般認定」を取得しています。
国土交通大臣「一般認定」の
認定書
2000年4月、一条工務店は一条ハイブリッド免震構法に、住宅免震としては第1号となる建設大臣(当時)「一般認定」を取得。個別の認可にかかっていた時間や約400万円もの費用が不要になり、一般の木造住宅と同じ手続きで免震住宅が建てられるようになりました。2002年5月には国土交通大臣による「一般認定」をあらためて取得しています。
一条の免震住宅なら、 ほとんどの敷地で建てられます。
一条工務店では、一条ハイブリッド免震構法の「一般認定」の更新を続け、追加認定を取得。一般認定のみを取得している他の建築業者では施工できない敷地・プランへの免震住宅の建築を可能にしています。ちなみに、2001年以降に一条工務店が行った免震住宅適合調査11,432件のうち約9割で「免震住宅の建築が可能」と判定されました。たとえば、軟弱地盤(3種地盤の一部)、液状化地盤、多雪地域(積雪3m)、3階建住宅、大屋根施工、大きな吹き抜けのある間取りでも、一条ハイブリッド免震構法ならほとんどのケースでお客さまのご要望にお応えできます。
従来の構法の1/2〜1/3という低コストで、免震住宅のさらなる普及を目指します。
免震住宅を全国に普及させていくためには、まずコストを大幅に抑える必要があります。なぜなら、戸建住宅は集合住宅とは異なり、その費用を一家族で負担しなければいけないからです。そこで、一条工務店では、免震部分にかかる費用を総2階建40坪の平均的な住宅で260万円(税込価格:273万円)に設定。これは従来の構法の1/2〜1/3という低コストであり、もちろん、地盤判定、免震基礎施工、免震構造計算などの費用をすべて含んでいます。免震住宅の普及のために徹底的な低コスト化を実現した、一条ハイブリッド免震構法。将来にわたって、大地震への不安と恐怖心を軽減し、ご家族の安全を守ることができます。
※ボーリング調査が必要な場合は別途費用がかかります。
どんなに優れた構法でもメンテナンスにお金がかかるのは困りものですが…。
一条ハイブリッド免震構法は、原則としてメンテナンスフリーです。耐用年数は約60年なので、住宅ローンの完済後も安心感は長く続きます。お手入れや保守管理のわずらわしさがなく、維持管理費もほとんどかからない。これも「本当にお求めやすい免震住宅」をめざした一条工務店のこだわりです。
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