全国の男女1269名を対象に災害と住まいについての調査をしました。
※複数選択可
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今回の調査では、阪神・淡路大震災から30年という節目を迎え、様々な報道を目にすることで多くの方の防災意識が高まったことが明らかになりました。また、5割以上の人が水害が身近で発生するリスクを感じていると回答しました。
一条の住まいは、建築基準法の2倍の強さを実現。「建物が倒れないこと」だけに満足せず、構造躯体はもちろん室内の仕上げ材にいたるまで、損傷をいかに小さくするかを追求しました。
住宅には、水害に遭う恐れのある箇所が複数存在します。一条は、これらを「浸水」「逆流」「水没」「浮力」の4つに分類。一条の技術力を活かし、対策を施しました。床下や玄関ドア、窓などから隙間を徹底的になくし、浸水を防ぎます。また、排水管からの逆流や、室外機やエコキュートなどの屋外設備は、高い位置に設置することで水没を免れます。さらに、浮力対策として、水をあえて床下から入れて重りにすることで浮上を防ぐ「スタンダードタイプ」及び、浮力に逆らわずに安全に建物を水に浮かせ「係留装置」で元の位置を維持する「浮上タイプ」の2つの仕様を開発しました。※2
※1：自社調べ（2020年8月）
※2：安全に避難ができる場合は、各自治体の指示に従って避難してください。
監修者のコメント
自分に合った備えの見極めが重要
阪神・淡路大震災から 30 年が経過し、防災意識は着実に高まっています。食料や防災グッズの備蓄が進む一方で、多くの人が自宅の耐震構造を把握しておらず、耐震性について不安を抱いていることは非常に懸念されます。また、キッチンやリビングは危険という意識があっても対策が不十分なまま。家具の転倒防止策としては、グッズを 1つだけでなく、2つや3つ重ねて使用することが効果的です。さらに、購入しただけで安心せず、実際に使用して自分に合った備えを見極めましょう。最近では水害リスクへの認識も高まっており、豪雨による被害を経験した人も多くいます。国が最新の被害想定を発表し、ハザードマップの確認率も向上。しかし備蓄状況には依然として課題が残ります。政府が在宅避難を推奨する中、1日分の備蓄では全く足りません。少なくとも7日分の備蓄が必要。日常生活と災害時の備蓄を一体化し、普段から消費しながら備えることで、いざという時に迅速に対応できる体制を整えていくことが求められています。
撮影／林紘輝（扶桑社）
辻 直美さん
国際災害レスキューナース／
一般社団法人育母塾代表理事
看護師歴34 年、災害レスキューナースとして30 年活躍し、被災地派遣は国内外30 ヶ所以上。被災地での過酷な経験をもとに、現在はフリーランスの看護師として、要請があれば被災地で活動を行っているほか、企業の防災コンサルタントも担当。著書に『プチプラで「地震に強い部屋づくり」』（扶桑社）など。最新刊は『最強防災マニュアル2025 年版』（監修：辻直美ほか／扶桑社）