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2020.11.02

お金と住まい 2-11[住宅ローン]

自己資金はどのくらい必要?
理想の割合やその役割とは?

自己資金はどのくらい必要?理想の割合やその役割とは?

この記事の目次

賢い家づくりは、賢い資金計画から。
住宅ローンの種類や、それぞれの特徴を学びましょう。

今回は、自己資金について解説します。

自己資金の役割は?

「自己資金ゼロでも、家賃並みの返済額でマイホームが持てます」
といったキャッチコピーもよく目にしますよね?

もちろん全額を住宅ローンで組むことは可能です。銀行ローンだけではなく、今や【フラット35】でも10割融資を取り扱っています。

融資には利子がつくため、たとえば金利が1%の場合、100万円借りると、101万円を返さなくてはいけません。100万円の自己資金があるならば、利子分の1万円を支払わなくて済みます。とはいえ、自己資金を貯めるための期間をとりすぎると、購入・建築のタイミングを逃したり、超低金利時代の恩恵を受けられなくなったりしてしまいます。

では、どれくらいの自己資金を用意すればいいかというと、【借入限度額】のパートでも説明したように、全体の工事費用の2割が一般的です。総額3,000万円であれば、2,400万円を住宅ローン、600万円を自己資金、という割合で考えておくのがよいでしょう。
※詳しくは【借入限度額】のページで解説しています。

自己資金0円・借入額3,000万円・返済期間35年・金利1.5%・元利均等返済]だと、月々の返済額は9.2万円、総返済額は3,858万円。

一方、[自己資金600万円・借入額2,400万円・返済期間35年・金利1.5%・元利均等返済]だと、月々の返済額は7.4万円、総返済額は3,087万円です。600万円の自己資金を入れるか入れないかで、月々の返済額では1.8万円、総返済額では771万円の差が生じることになります。

自己資金を用意した場合の返済額シミュレーション 自己資金を用意した場合の返済額シミュレーション

この記事のまとめ

用意する自己資金は
全体の工事費用に占める
住宅ローンの割合の
2割が
ひとつの目安です。

ただし、自己資金を貯めるための期間を
とりすぎると、
超低金利時代の恩恵を
受けられなくなってしまう可能性も…。
住宅の購入・建築はタイミングが重要です。

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住宅ローン自己資金

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