大容量太陽光発電

対応商品:アイ・スマート、アイ・キューブ、
グラン・セゾン、セゾン、セゾンA、ブリアール

今後ますます、住まいになくてはならない存在となる「太陽光発電システム」。
一条の「屋根一体型太陽光パネル」なら、光の当たるスペースを無駄なく発電に利用できます。
一般的なスレート屋根のように塗り直す必要がなく、
さらに耐久性にも優れているためメンテナンスコストの面でもメリットがあります。

スマートで無駄のない
屋根一体型パネルで、
大容量発電

一条オリジナルの屋根一体型太陽光パネルは屋根を無駄なく有効活用できるので、大容量の搭載が可能です。

自社グループ生産で
「高性能&リーズナブル」を
可能に

一条では、良質な太陽光パネルをリーズナブルに提供するために、自社グループ工場で生産しています。自社の建物規格寸法に合わせられるため、屋根一体型で、屋根の面積を最大限に活かせるのもメリットです。もちろん、品質管理も万全です。

そこまで来ている、
太陽光発電社会

日常生活も、災害時も、
そして未来も。
太陽光発電で
暮らしが変わる。

自宅で電気をつくり、自宅で使える太陽光発電。毎月の電気代を助けてくれることはもちろんですが、災害による停電時にも貴重な電源となることや世界的な電気自動車普及の流れをうけ、新たな注目を浴びています。

電気代が上昇するほど
「載せててよかった!」。

電力各社の電気料金は、年々上昇傾向。電力を買うだけの生活では家計を圧迫するばかりですが、太陽光発電の家なら高い昼用の電気をまかなえるので安心です。

世界平均の2倍も
電気を使う日本人。

一人あたりの電力消費量は、主要国の中でも第4位。
世界平均の2倍も電気を消費する暮らしをしています。

今後はますます、
電気に頼る暮らしに。

いまやスマートフォンは暮らしになくてはならないアイテム。コンセントは何かしらが充電されているのではないでしょうか。また家の中を見渡せば、洗浄機能付き便座や家事ロボットが一般的に。使用する電力はますます増加傾向です。

日本も、10年後には
4台に1台が
電気自動車へ。

世界的に見ると、2030年~2040年にはガソリン車の販売を禁止する国もあります。日本政府も電気自動車の普及を目指し、2030年までに次世代車(PHV、ハイブリッド等)を現在の100倍に増やす計画を発表しました。

災害時に頼れるのは、
太陽光発電。

台風被害や地震による停電が起きたとき、太陽光発電は暮らしを守るライフラインになります。万一の災害時でも、昼間は太陽光さえあれば自立運転機能により専用コンセントを用いて電気製品が使えます。※1

  • ※1:システムに損傷が無い場合。日射量により発電量は変動いたします。また、一部の機器には使用できないこともあります。

“屋根材”としての
優れた性能

家を守る屋根として
強いこと。
その上で発電メリットも。

地震や火事などの災害に強く、耐久性が高い一条の太陽光パネル。さまざまな実験で、その性能と品質の高さを証明しています。屋根として安心だからこそ、屋根全体の大容量搭載をオススメしています。

屋根の軽さは、耐震性に有利

瓦屋根やスレートに太陽光パネルを載せた屋根等より重量が軽く、地震時に建物への負荷が少ないことは耐震性の面でもメリットがあります。

屋根の軽さ比較
耐久性が高く、
塗り替えが不要

スレート屋根は10~15年毎の塗り替えを行うことが理想的で、費用が高額になることも。太陽光パネルは、メンテナンスの面でも安心です。

スレート屋根

防火認定を受けた、
火災に強い屋根

一条の太陽光パネル採用の屋根は「屋根の飛び火性能実験」に合格するなど、防火性能の規定に適合する大臣認定を取得しています。

優れた下地材で、
防水対策もしっかり

太陽光パネルの固定金具からの雨漏りを、高品質な下地材がしっかり防ぎます。また、5層構造で、高い「耐久性」「耐候性」を実現します。

世界有数の認証機関に
認められた品質

降ひょう実験、対衝撃性実験、機械的荷重試験などを実施し、世界有数の認証機関 Intertek(インターテック)から、その品質の高さを認められました。

お住まいの発電状況を、
24時間365日見守ります

インターネット回線で「夢発電システム」の発電状況を常に見守る「太陽光発電モニタリングシステム」
万が一の不具合もスピーディに発見します。

発電状況を常にモニタリングし、
不具合を発見。

データ管理サーバーに自動送信されるデータを、一条が24時間365日チェック。
何か不具合が見つかれば、お客さまに修理・点検のご連絡をします。

外出先から、専用アプリで
発電状況を確認できる。

スマートフォンやタブレットなどで、外出先から発電量や売電量を確認できます。電力の“見える化”によって、さらなる“節電”にもつながります。